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有事のための長期投資

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金融危機、株の大暴落は普通に起きる

世の中で不況が長引いたり、重大な事件や病気の蔓延、災害などがあると、ほとんどの場合株価が下落します。

単に一国の現象であればまだしも、リーマンショックのような世界中が大混乱するような状況になれば、さらに激しく下落します。

それは歴史を見ればわかります。何年かに一度必ず金融危機が起き世の中がパニックになります。

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落ちてもまた上がる

しかし、これも歴史を見ればわかりますが、暴落した株価もいつかはまた元に戻り、さらには過去最高を更新するということが繰り返されます(残念ながら現在の日本はまだその途上ですが)

もう二度と立ち直れないと思っていても、いつの間にか立ち直っているのです。

事実、有史以来長い目で見れば、どこの国も株価は一方的に上がっているのです。これはある意味当然です。経済はずっと拡大してきたのですから(これまた日本は例外ですが)

つまりそれは、普通に株を買って持っておけば、損をすることの方が難しいということです。

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それでも損をする

損をする方が難しいのに損をするのはなぜでしょうか。

それはズバリ、勉強していないからです。

全ての根源はこれです。

だから、下記のような行動に出るわけです。

①自分が知っている名前の会社の株をなんとなく買う

②証券会社の営業マンのいいなりになる

③上がると買い、下がると売る

④一喜一憂する

⑤分散しない

⑥短期間で儲けようとする

⑦株価ばかり見ている

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心得

①有名かどうかは関係ない

そもそもなんとなく買うこと自体がダメなのですが、日本では誰もが知っているような有名な会社で大きく稼ぐことは難しいのです。

よほどのことがないと、大きく株価が変動しないので大きく稼ぐことも難しいのです。

日本で稼ぐなら時価総額が小さい会社を買いましょう。一方アメリカでは大型株のほうがいいかもしれません。

ただし、優良な会社を長く持ち、安定的な配当を得るのも悪くないので、その人のスタイルによります。

②営業マンは要らない

ネット証券で十分です。

人のアドバイスを聞かずに自分で勉強して決めましょう。

③バーゲンセール

株価が暴落した時は、バーゲンセールだと思うことです。

特に実力のある会社はすぐに回復します。それが会社の価値です。ディズニーランドを経営するオリエンタルランドが良い例です。

一方で、実力のない会社は世間と同じ動きをするので、全体が回復するまで自力では浮上できません。

ピンチはチャンスです。下がった時は買いです。

もちろん、株価が大きく下げた時でも買える体力が残っていなければチャンスにはなりません。

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④買った後は株価を気にしない

自分がコレと決めて買ったのであれば、買った後はもう株価を見ないことです。短期トレードをするのでなければ、株価を見ても意味がありません。

ただし、金融危機などで大暴落した時は、前述の大バーゲンセールですので見逃さず買い増しです。

⑤一点に集中しない

銘柄の分散

どんなに優良な会社であっても、不祥事を起こしたり、事件や事故にあって被害を受けたりすればたちまち株価が暴落することもあり得ます。

実際に過去何度もそういったことが起きています。

これはもはや予測できないことなので、そうであればやはり分散することです。

最近は少額で買える株もありますし、日経平均のような限られた会社だけを対象にした指数や、TOPIXのように全上場会社の指数に連動させる、インデックス投資で分散させるのが安全です。

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時間の分散

なるべく一定額を定期的に投じる、所謂ドルコスト平均法で、銘柄だけでなく時間も分散させます。

そうすると、下がった時は沢山買えて、逆に得した気分になります。もっとも、永遠に下がり続けてはダメですが。

⑥素人は長期に限る

確かに株もFXと同じように、上がっても下がっても儲けることはできます。大暴落前に空売りして底値で買い戻し、今度は底値で買って上がったら売る。

これができればどんな時でも儲けることができます。しかしこれで生活できる人はほんの一握りでしょう。

しかも、一日中PCの前に張り付いていては心身ともにおかしくなってしまいます。

買ったら、あとはほったらかしで、決算などのIR情報を確認するだけです。

⑦価格ではなく価値を見極める

価格はいろいろな要素が絡み合って決まるものなので、そこに絶対的な価値はありません。

だから、会社の価値を見極めて割安かどうかを判断するのです。

もっとも、価値があっても割高だと価値がないのと同じですが。

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会社の社長や従業員に任せる

株を買うということは、買った株の会社のオーナーになるということです。自分が勉強して買ったのなら、あとはその会社の社長や従業員に一生懸命働いてもらって利益を出してもらい、配当をもらったり、株価を上げてもらいましょう。

労働分配率は下がり続けているので、逆に株主への配当はこれからも期待できます。

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