投資情報

複利の効果を徹底的に享受する

投稿日:

Pocket

人類史上最大の発見

あのアインシュタインをして「人類史上最大の発見」、「宇宙で最強の力」と言わしめたのが「複利」です。

毎年元本にのみ利率を掛けていく単利と、元本と前年に付加された利息の合計に利率を掛ける複利とでは、将来手に入れる合計額が全く違うからです。

もう随分前からこの複利の効果は認識されているはずですが、意外と活用していないし、だからその恩恵も受けていない人が多いようです。

<スポンサーリンク>

72の法則

これは、72を年利(%)で割って出た数字が、その年数で資産が倍になるという法則です。

例えば、年利10%を複利で回すと、72÷10=7.2。つまり、7.2年で元の資産が倍になるということです。

逆に、10年で倍にしたいと思ったら、7.2%で運用すればよい、ということです。

実際は、年利10%の商品を国内で見つけるのはほぼ無理なので、この数字は例ですが、もし可能なら驚異的です。

もちろん倍になった後も加速度的に増えていきます。

<スポンサーリンク>

なぜ利用しない?

時間がかかる

当たり前のことですが、複利の効果を享受するためには、時間を要します。というよりも、時間をかけないとほとんど増えません。

だから、我慢できないと無理なのです。ほとんどの人は、今すぐ稼ぎたいという気持ちが強すぎて、複利の効果を待てないのです。

そして、待てないから訳の分からない儲け話に手を出して、結局大事な資金を溶かしてしまうというのが、パターンなのです。

良い投資対象がない

前述の通り、例えば年利10%の投資案件など、普通は日本にはありません。日本でもしこれくらいの案件を紹介されたら、詐欺だとまず疑ってみましょう。

しかし、逆に海外には普通にありますので、自ら探すか、ハードルが高ければ、業者から紹介してもらうのが良いと思います。

教育を受けてない

いつもここに行き着くのですが、「複利」という言葉を知っていても、実際にそれをどこでどうやって使うのかを教えてもらってないので、事実上知らないのと同じです。

だから、そいうい発想にならないのです。

<スポンサーリンク>

未経験者にもわかりやすい!【投資の達人になる投資講座】

もったいない

複利の効果を享受しないのは非常にもったいないことです。これは富める者にも貧しい者にも万人に平等に与えられた権利です。

最初にまとまったお金があれば最高ですが、そうでなくても毎月積み立てながら複利で運用すれば、ある時びっくりするくらい増えていることでしょう。

あの、ウォーレン・バフェットも、資産の99%は50歳から稼いだものと言われています。それは、もちろんそれまでの土台があり、ある時から雪だるま式に増えていったのです。

ちなみに複利のことを英語では、「snow ball」と言います。

単利でいい人もいるが

もっとも、かなり資産があったり、都度利息を何かに使う必要がある人はこの限りではありません。

しかし、そうでない人は、都度利息を受け取って税金を払うのではなく、その分にも利息をつけてもらいましょう。

とにかく時間を味方につけるのです。

336280

<スポンサーリンク>

side

<スポンサーリンク>

336280

<スポンサーリンク>

side

<スポンサーリンク>

-投資情報
-, , , , , , , , , ,

執筆者:


comment

メールアドレスが公開されることはありません。

関連記事

大増税時代を生き抜く

Contents1 日本は増税無しには成り立たない?2 次から次へと来る増税の荒波2.1 配偶者控除見直し2.2 紙巻きタバコ2.3 出国税2.4 ついに来たか消費税10%2.5 所得増税2.6 ワイ …

イギリスの不動産に投資する

Contents1 ハイリスク・ハイリターン、ローリスク・ローリターン1.1 先進国1.2 新興国2 イギリスの不動産とは3 堅実でしかも少資金から始められる4 イギリス不動産投資の出口を考える ハイ …

クアドラントの「 I 」(投資家)になる!

Contents1 金持ち父さん、貧乏父さん2 クアドラント3 右側であればいいのか?3.1 共通点3.1.1 他人やカネに働いてもらう3.1.2 時間3.1.3 勉強3.2 相違点4 やはり目指すは …

とにかく借金しまくる!

Contents1 お金は借りられるだけ借りる2 やりたいことは、とにかくやる3 時代は超低金利4 「借金」という単語に対する拒絶反応5 今、借金すべき理由5.1 1.時間を買える5.2 2.レバレッ …

米国不動産投資で、ダブルで稼ぐ

Contents1 米国不動産投資のイメージ2 どこから情報を得るか?3 米国不動産を推す理由3.1 人口増3.1.1 米国3.1.2 他国3.2 法整備3.2.1 米国3.2.2 他国3.3 減価償 …