投資情報

最初の投資が暗号資産(仮想通貨) はヤバいぞ

投稿日:

Pocket

再び脚光

最近また暗号資産が値上がりしているからか、最初に始める投資が暗号資産、という若者が多いという記事を見ました。

ビットコインなどの暗号資産は、2017年の年末くらいまでバブル状態が続いていたため、その時参入した人が多いと思います。また、底をついてから2019年にまた上昇し始め、バブルの再来を期待して投資する人もいると思います。

<スポンサーリンク>

未経験者にもわかりやすい!【投資の達人講座】

暗号資産は資産か

ここで暗号資産は本当の「資産」なのでしょうか?

資産とは、資本を産むものです。具体的には、株、債券、不動産です。

暗号資産は、国がいわゆる仮想通貨を「暗号資産」と呼ぶことに決めた以上、資産と認められたことになります。

しかし、ここ数年で台頭した仮想通貨を資産というには少し性急です。信頼性が薄すぎます。

投資対象は、株、債券、不動産

世の中には星の数ほど投資対象がありますが、本当の意味での投資は、株、債券、不動産これだけです。

これら以外の暗号資産を始めとした世の中で投資対象と言われるものは、全て投機なのです。それらは、タイミングを見計らって資金を投じる故、投資ではなく投機なのです。
<スポンサーリンク>

若者はなぜ暗号資産へ?

ではなぜ若者は暗号資産へ走るのでしょうか。

それはやはり投資の勉強をしたくないからでしょう。

株などの投資で成功しようとすると、それなりの勉強をしなくてはいけませんが、それが面倒くさいのです。

だから、勉強をしなくても単なる価格の上げ下げでわかりやすい投機である暗号資産へお金をつぎ込むのです。

これは一時流行ったFXにも言えるかもしれません。

<スポンサーリンク>

お金と投資の学校を体験できるオンラインセミナー【投資の達人講座】

投資は稼げる

株、債券、不動産という本来の投資は、しっかり勉強すればかなり高い確率で稼ぐことができます。

勉強といっても、大学入試や難関国家資格のための勉強とは全くレベルが違いますので、それらを経験した人なら何の問題もありません。むしろ、知っていれば得するような内容が多いのです。

若い人こそ勉強

投資で大事なことは、時間を味方につけることです。だから余計に若い人は早く勉強して、早く投資を始めるべきなのです。

時間だけは万人に平等に与えられており、歳をとってからいくらお金があっても買うことはできないのです。

<スポンサーリンク>

本当の投資を学びたい人必見【投資の達人講座】

金融リテラシー

暗号資産を売買する人の金融リテラシーは平均より低い、という調査結果もあるといいます。これはおそらく前述の通り勉強することなく安易に始めた人が多いからでしょう。

暗号資産であっても、お金を投じる以上、本来であれば勉強する必要があるのですが、ほとんどの人はやらないのです。

だから結果として、儲かった人よりも損をした人の方が多いのです。

そして、勉強を進めると、本当の投資はやはり、株、債券、不動産だということがわかると思います。

稼げれば暗号資産もいいですが、本当の投資も是非!

336280

<スポンサーリンク>

side

<スポンサーリンク>

336280

<スポンサーリンク>

side

<スポンサーリンク>

-投資情報
-, , , , , , , , , , , , , , , ,

執筆者:


comment

メールアドレスが公開されることはありません。

関連記事

ふるさと納税は夢の制度

Contents1 12月は業者の勧誘が多くなる2 どの自治体に寄付してもOK3 ふるさと納税のやり方は簡単4 注意すること4.1 2,000円の負担4.2 分散して納税4.3 実質無料5 返礼品に現 …

飲食店が激しく減っていく

Contents1 飲食店にとって厳しい時代2 飲食店はなぜ厳しい?2.1 客側2.1.1 そもそも飲まなくなった2.1.1.1 人口減少2.1.1.2 若者2.1.1.3 会社関係2.1.1.4 遅 …

東南アジア不動産投資(タイ、マレーシア編)

Contents1 タイ、マレーシアの不動産2 タイ、マレーシアは確かに住みやすい3 マレーシアのジョホールバル4 不動産は流動性が悪い5 首都以外も視野に タイ、マレーシアの不動産 東南アジアでは既 …

だから、金持ちにならなければならないのだ

Contents1 消費税増税で議論される税制2 消費税は最も取りやすい税金3 金持ちは優遇されている3.1 お金のない人3.2 富裕層4 日本は先進国で最低の所得税の負担率5 文句を言っても仕方ない …

【朗報】副業300万円問題修正

Contents1 パブリックコメント7,000件2 専門家も問題視3 異例の修正3.1 原則3.1.1 金額基準撤廃3.1.2 帳簿書類の有無3.2 例外(個別に判断される)3.2.1 3年程度、3 …